法政大学は、持続可能な社会に貢献する「実践知」を身に付けることを、全学共通の教育目標として共有しています。学生それぞれの「実践知」は唯一無二であり、多様です。15学部の学生それぞれに、自ら「実践知」を育てられるような学びを喚起したい、これが教育開発支援機構のモチベーションです。

　革新的な情報技術の普及は、社会を大きく変えています。6部門が設定されるノーベル賞のうち、2024年の物理学賞と化学賞の2部門で情報科学に関する研究成果が選ばれました。これは近年の目覚ましい情報科学を発展する象徴です。このような社会変容は、教育学習にも変化を及ぼしています。例えば、学生は知識や技術を身につけることに加え、それらをどのように活用するのか、どのように役に立てるのか、それぞれの興味や経験から自ら気づき考える力の涵養が強く求められるようになっています。

　15学部と17研究科が法政大学の高度な教育研究のコアです。教育開発支援機構は、それぞれのカリキュラムを支えながらも、目まぐるしく変化する教育学習環境に逸早く適応した全学支援ができるよう、2025年度より再編成し2つの委員会（企画委員会・共通教育運営委員会）による運営体制としました。企画委員会は現代の大学教育の課題をキャッチアップしながら教育学習支援を高度化する役割を、共通教育運営委員会は学部横断的な共通教育を課題として「全学共通教育プラットフォーム」を運営する役割等を担います。

　法政大学には多様な学生と多様な最先端研究に取り組む教員が集っています。そして、大学運営を多様な角度で職員が支援しています。この法大コミュニティーで、教員、職員、学生それぞれがそれぞれの「実践知」を体現してほしい。そのような期待を背景に、教員・職員・学生がそれぞれの立場を尊重し協働する全学教学支援を、教育開発支援機構で実現したいと考えています。引き続き、みなさんのご理解とご支援をどうぞよろしくお願いします。